【概要】

公益社団法人中国地方総合研究センターは、1948年の設立以来、満鉄調査部の伝統を受け継ぐ地方シンクタンクとして、70年にわたり中国地方の発展に資する調査研究活動を続けてきました。これまでの調査研究実績を活かしつつ、実行力を伴った新時代の地方シンクタンクとしてさらに飛躍していくため、2018年４月に公益財団法人ちゅうごく産業創造センターと組織統合を行い、公益財団法人中国地域創造研究センター（中国創研）として生まれ変わることとなります。

当研究センターは、これまで、中国電力株式会社エネルギア総合研究所が作成した中国５県の産業発展史について、同所の許諾を得てその監修のもとで刊行してきました。
　2010年12月刊行の「広島県を中心とした産業発展の歴史」（2012年３月改訂）を皮切りに、「岡山県を中心とした産業発展の歴史」（2012年３月）、「島根県を中心とした産業発展の歴史」（2013年３月、2016年６月改訂）、「山口県を中心とした産業発展の歴史」（2014年３月）、「鳥取県を中心とした産業発展の歴史」（2015年３月）を刊行し、製造業のほか農林水産業や金融・流通・運輸等を含めた各県産業の成り立ちや、主要企業の立地・発展の経緯などを紹介してきたところです。

このたび、当研究センターでは、「広島県を中心とした産業発展の歴史」の成果を活かしつつ大幅に加筆修正を行い、新たに「地域産業発展史－広島県編－」として取りまとめることといたしました。そこで、今号の季刊中国総研82号では、明治以降を中心とする広島県の産業発展の歴史を「概要版」として紹介したいと存じます。
　なお、新生・中国創研の発足に合わせて、「地域産業発展史－広島県編－」の頒布を開始いたします。購入をご希望の方は、新生・中国創研のホームページまたは電話等を通じてご注文いただけると幸いです。また、今後とも、広島県編に引き続き、中国地方各県の地域産業発展史を取りまとめていく予定です。

新生・中国創研の発足を機に、季刊中国総研も季刊中国創研へとリニューアルする予定であり、今号が季刊中国総研としての最終号となります。今後とも、中国地方の課題を見据えたテーマを選定し、多方面の執筆者から論考を寄稿いただくなど、地域の皆様の参考となる季刊誌の発行を心がけて参ります。